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講師紹介

コースコーディネーター メッセージ

コースコーディネーター 立川 智也

どのように働き、暮らしていくのか。自らのキャリアを主体的に意思決定するための考える力、心構え、そして共に歩む仲間を得る場が本プログラムです。キャリアをより早い時期から考えていただくためのプログラムで、女性にもおすすめできる内容となっております。今回のオンライン講義では、本コースで重視している受講生同士の交流や講師・コーディネーターと近い距離を感じてもらえるように、新しい取組みにもチャレンジし、受講生の皆様がポジティブな一歩を踏み出せるよう全力でサポートいたします。


講師紹介

講師 担当講義 経歴等
石山恒貴

雇用システムのパラダイムシフトとパラレルキャリア

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長
奥田浩美 ワクワクとグラグラが未来を創る

株式会社ウィズグループ
代表取締役

濱田 真里 行動すれば見えてくる 株式会社Teamdoor 取締役
藤沢 烈 社会のために働く

一般社団法人RCF
代表理事

佐藤 つぐみ スタートアップデザインコース修了生特別枠

介護福祉士

船橋市議会議員

白河桃子 働き方改革でダイバーシティマネジメントを

相模女子大学大学院特任教授

昭和女子大学客員教授

諏訪 康雄 働き方の未来とキャリア権 SRC代表 
法政大学 名誉教授
立川智也

受講ガイダンス

自己開示とチームビルディング

よすが株式会社代表取締役社長
※2019年度実施の担当講師一覧はこちらにてご確認できます

講師プロフィール

立川 智也
よすが株式会社代表取締役社長

2009年早稲田大学理工学部経営システム工学科卒。
2011年東京工業大学大学院イノベーションマネジメント研究科技術経営専攻(現 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程)修了。

旭化成を経て、2016年によすが株式会社を創業。結婚相談事業「よすが結婚相談所」、住民票/独身証明書のオンライン請求サービス「Jumin」を展開。
東工大MOT同窓会会長


石山 恒貴
法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア開発、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会常任理事、フリーランス協会アドバイザリーボード、早稲田大学・大学総合研究センター招聘研究員、一般社団法人トライセクター顧問、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、一般社団法人ソーシャリスト21st理事、一般社団法人全国産業人能力開発団体連合会特別会員、有限会社アイグラム共同研究パートナー。

 主な著書:『越境的学習のメカニズム』福村出版、2018年、『パラレルキャリアを始めよう!』ダイヤモンド社、2015年、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』(パーソル総研と共著)ダイヤモンド社、2018年、『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう』静岡新聞社(編著) Mechanisms of Cross-Boundary Learning Communities of Practice and Job Crafting, (共著)Cambridge Scholars Publishing, 2019年

 主な論文:Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan,
Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016.


藤沢 烈
一般社団法人RCF 代表理事

1975年京都府生まれ。一橋大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て独立し、NPO・社会事業等に特化したコンサルティング会社を経営。東日本大震災後、RCF復興支援チーム(現・(一社)RCF)を設立し、災害復興に関する情報分析や事業創造に取り組む。現在は、全国での復興事業及び地方創生事業を、行政や企業など多様なセクターとの連携を通じ展開している。

総務省地域力創造アドバイザー、新公益連盟理事・事務局長、日本プロサッカーリーグ理事を兼務。復興庁東日本大震災の復興施策の総括に関するWG構成員、東京五輪組織委員会委員等を歴任。

著書に『人生100年時代の国家戦略―小泉小委員会の500日』(東洋経済新報社)、『社会のために働く未来の仕事のリーダーが生まれる現場』(講談社)、共著に『東日本大震災
復興が日本を変える-行政・企業・NPOの未来のかたち』(ぎょうせい)、『ニッポンのジレンマぼくらの日本改造論』(朝日新聞出版)、『「統治」を創造する新しい公共/オープンガバメント/リーク社会』(春秋社)


奥田 浩美
株式会社ウィズグループ代表取締役

インド国立ボンベイ大学 大学院社会福祉課程修了。1991年にIT特化のカンファレンス事業を起業し、数多くのITプライベートショーの日本進出を支える。 2001年に株式会社ウィズグループを設立。2008年よりスタートアップと呼ばれるITベンチャーの育成支援に乗り出し、スタートアップのエコシステムビルダーとしての活動を開始。2013年には過疎地に「株式会社たからのやま」を創業し、地域の社会課題に対しITで何が出来るかを検証する事業を開始。地域と海外を繋ぎ、新しい事業を生み出す活動も行っている。 委員:情報処理推進機構(IPA)「IT人材白書」検討委員、「未踏IT人材発掘・育成事業」審査委員、「医療系ベンチャー振興推進会議」委員 著書:会社を辞めないという選択(日経BP社)、人生は見切り発車でうまくいく(総合法令出版)、ワクワクすることだけ、やればいい!(PHP出版)


濱田 真里
ジェンダー総合研究所 共同代表

・株式会社Teamdoor取締役
・なでしこVoice代表
・お茶の水女子大学大学院 ジェンダー社会科学専攻博士前期課程在籍
学生時代に世界一周し、その後の就職活動中に海外就職情報があまりにも少なく自らが困った経験から、 2011年に世界で働く日本人女性の情報サイト『なでしこVoice』を立ち上げ、現在までに1000人以上を取材。 2012年に早稲田大学を卒業後、通信事業会社、編集事務所を経て、株式会社ネオキャリアにてアジアで働きたい日本人を応援するサイト『アブローダーズ』を立ち上げ、編集長を務める。マレーシアとタイ駐在を経て2017年に帰国し、翌年退職。2018年にお茶の水女子大学人間文化創成科学研究科ジェンダー社会科学専攻に入学。 2019年年末に第一子を出産し、2020年2月に株式会社Teamdoorを設立。現在は大学院、子育て、会社運営に奮闘中。


佐藤 つぐみ
介護福祉士、船橋市議会議員

CUMOTスタートアップデザインコース4期卒業
船橋市議会議員
株式会社介護屋宮ア 取締役
一般社団法人日本単独居宅介護支援事業所協会 理事
ななしょくプロジェクト事務局長
公益財団法人風に立つライオン基金 ちゃんぽん大使
1993年生まれ。青山学院高等部、青山学院大学経営学部卒。
新卒から介護現場で働く。「生み出す介護」をテーマに、企業と現場をつなぎ、認知症でも働ける場作りの「ななしょくプロジェクト」を立ち上げる。現場で働く中で、政治の必要性、有効性を感じ、政治家を目指す。2021年27歳初当選。将来の夢は厚生労働大臣。


白河 桃子
相模女子大学大学院特任教授、昭和女子大学客員教授

東京生まれ。慶応義塾大学文学卒業後、住友商事などを経てジャーナリスト、作家に。2008年中央大学教授山田昌弘氏と『「婚活」時代』を上梓、婚活ブームの火付け役に。動に入る。自律的ライフキャリア、ワークライフバランス、少子化、働き方改革、ダイバーシティなどをテーマとする。講演、テレビ出演多数。経済産業省「新しいコンビニのあり方検討会」委員、内閣官房「働き方改革実現会議」有識者議員、内閣官房「一億総活躍国民会議」民間議員、内閣府男女局「男女共同参画会議 重点方針専門調査会」委員などを務める。著書に『ハラスメントの境界線 セクハラ・パワハラに戸惑う男たち』(中公新書ラクレ)、『御社の働き方改革、ここが間違ってます! 残業削減で伸びるすごい会社』(PHP新書)、『「逃げ恥」にみる結婚の経済学』(是枝俊吾氏と共著、毎日新聞出版)などがある。


諏訪 康雄
SRC代表 
法政大学 名誉教授

1947(昭和22)年東京生まれ。現在、法政大学名誉教授。専門は、雇用政策、労働法。
一橋大学、東京大学大学院、海外留学(イタリア政府給費留学生)、ニューサウスウェールズ大学客員研究員、ボローニャ大学客員教授、トレント大学客員教授などを経て、法政大学大学院教授、労働政策審議会会長、中央労働委員会会長などを歴任。
最近の主な著作に、『雇用政策とキャリア権:キャリア法学への模索』(単著、弘文堂、2017年)、『キャリア・チェンジ!』(共編著、生産性出版、2013年)、「副業・兼業,テレワーク,そして高齢者就業」(日本労働研究雑誌694号、2018年)「これからの人材像とキャリア構築支援」(OMNI-MANAGEMENT 2018年7月号)、「労働者の主体的なキャリア形成を支援する法的課題」(DIO327号、2017年)、「キャリアとは:法学の観点から」(日本労働研究雑誌681号、2017年)、「『キャリア権』を意識した企業施策の考え方〜これからの人事管理」(ビジネスガイド842号、2017年)、「The Present Situation and Issues of the Labour Commission System」, Japan Labor Review, Vol.12, No.4, 2015など。